前回、スティールパートナーズに敵対的買収をかけられたわけですが、どのように逃げ切ることに成功したのでしょうか。
まず、ブルドックソースは現金を多く持っていることを疑問として出されたので、この現金を持っている理由をひたすら考えました。
こんなとき、神様はブルドックソースの味方をしたのかもしれません。
スティールが株を10％ほど買い占め始めたころ、非常に運がよく、企業買収の機会がやっていきました。企業買収のための資金で現金を多く持っていたという理由なら周りも納得するだろうと考えたのです。
西日本で強かったイカリソースが、厳しい資金繰りと、会長の詐欺事件の影響で信頼をガタ落ちさせ、会社更生法の適用申請を出したのです。
この絶好のチャンスをブルドックはものにし、35億円でイカリソースを買収しました。
ブルドックの現預金は87億円だったので残り52億円あります。
まだまだ、現預金の消費は足りません。ここでブルドックは新規事業に進出すると発表しました。
「新規事業に進出するために金が必要だった」
というふうにしたかったんですね。
経営陣は、新規事業に進出することで6年後には営業利益を3.5倍の25億円にすると発表しました。前回言ったようにこの時のブルドックの発行株式総数は1億9千万株です。スティールが発表したTOB価格は1株1700円で総額としては1700円×1億9000万株＝323億円となります。
もし、ブルドックが発表したように営業利益が25億にできるならば323億円は13年分の営業利益の金額となり、ブルドックに対する正しいTOB価格ではないと主張することができ、実際に世論でもそのような考えが広がりました。
よって、株主総会では80％以上の賛成により次にいう買収防衛策が有効となったのです。
では、どんな買収防衛策がなされたのでしょうか？
それはスティール以外の株主には株式1個につき新株を3個、スティールには新株の代わりに現金を交付するというものです。
本に載っている例ですが、
もしAさんがブルドックの株式を1000株持っていたとします。
スティールのTOBを受けていたら、1700円×1000株＝170万円手にしていました。
しかし、ブルドックソースを支持したために4000株×205円（2009年6月末）＝82万円
実際は半分以上の金額を損してしまいました。
最後にブルドックの買収防衛策はなぜ安易に採用されてしまったのかをまとめとしてみていきます。
①スティールに明確な経営方針がなかった。そのためグリーンメーラーとして見られてしまった。
②世論が味方をした。
この2つに集約されると思います。
よって、企業買収に必要であり、本来あるべき買収防衛策とは、正しい時価総額を株価としてあらわすこと、世論を味方につけること、正しい経営方針と外部に発信し続けることであると思います。
